回答者:30代 / 男性 / 現職(回答時) / 中途入社 / 正社員
3.9
2020年時点の情報
事業の強み:
親会社が管理するマンション等を担当するので、仕事量が安定しています。
また、独立系の会社と違って、同じグループということもあり、情報の共有がスムーズに行えるので、
細やかでスピーディーな対応をすることができます。
また、人が必要な仕事であり、機械化が進んでも無くなるような業種ではないので、今後も需要があります。
事業の弱み:
グループ会社からの受注が主なので、グループ会社・他社への営業力(提案力)が弱いと感じます。
競争力をつけるためにも、他社物件の担当を増やすのが良いように思います。
また、当社だけでなく業界全体の課題として、人材の確保があります。
人口が減少している上に人気業種ではないので、どうやって良い人材を確保するのか検討・対策が必要だと思います。
事業展望:
近い将来は親会社が西日本で出店していない地域への出店が進むと思います。
それだけでなく、東日本への出店やグループ会社が出店している海外(台湾・ベトナムなど)への出店の可能性もあります。
日本でマンションが無くならない限り、今後も需要が見込める業種です。
会社の規模や売上が拡大していくことは間違いありません。
口コミ投稿日:2020年09月04日
親会社が管理するマンション等を担当するので、仕事量が安定しています。
また、独立系の会社と違って、同じグループということもあり、情報の共有がスムーズに行えるので、
細やかでスピーディーな対応をすることができます。
また、人が必要な仕事であり、機械化が進んでも無くなるような業種ではないので、今後も需要があります。
事業の弱み:
グループ会社からの受注が主なので、グループ会社・他社への営業力(提案力)が弱いと感じます。
競争力をつけるためにも、他社物件の担当を増やすのが良いように思います。
また、当社だけでなく業界全体の課題として、人材の確保があります。
人口が減少している上に人気業種ではないので、どうやって良い人材を確保するのか検討・対策が必要だと思います。
事業展望:
近い将来は親会社が西日本で出店していない地域への出店が進むと思います。
それだけでなく、東日本への出店やグループ会社が出店している海外(台湾・ベトナムなど)への出店の可能性もあります。
日本でマンションが無くならない限り、今後も需要が見込める業種です。
会社の規模や売上が拡大していくことは間違いありません。
福利厚生・オフィス環境
特に有りません。
福利厚生制度の改善点:
意味のわからない。社員会費を払い続けました。結局集まった金で上司達と仲の良い仲間内の飲み会で消費されるだけの会費と印象付いてます。
なぜなら、慰労会を開く申請方法などが周知されていない為です。